レセコン・電子カルテとは?〜いまさら聞けない医事コンピュータ基礎知識

 

現在医療の現場において無くてはならないのがレセプトコンピュータ(通称レセコン)や電子カルテです。患者さまの立場だとレセコンや電子カルテの役割やメリットがあまり知られることがありません。

今回はレセコンや電子カルテの役割やメリットを紹介します。

 

レセコンとは

レセコンは医療機関のIT化の中で最も長い歴史を持ちます。レセプト(診療報酬明細書)を作成し支払機関に請求するためのコンピュータで、診療報酬の点数をレセコンで計算し紙媒体に印刷するシステムを備えています。

レセプトだけでなく診療内容の入力や処方箋の発行、会計の計算を行い明細書の発行を行うなど医療事務の負担を大幅に軽減させることで、医療機関にとっては欠かすことのできないコンピュータとなっています。

レセコンは1990年代以降に普及が進み診療所でも導入されるようになりました。その後、2006年厚生労働省からの通達でレセプトのオンライン請求の原則義務化が決まり、今まで紙媒体でレセプトを提出していた医療機関は、レセコンや電子カルテを導入しレセプトのオンライン請求に対応しなければならなくなりました。平成29年の時点で90%以上が電子媒体での請求を行っています。

 

電子カルテとは

紙カルテを扱う医療機関では患者さまの傷病名や治療内容、処方、検査データなどの診療記録を手書きで紙カルテに記載しています。この紙カルテに記載している診療情報をすべて電子化したものが電子カルテです。

1999年、厚生労働省により日本での電子カルテが正式に認められました。医療のIT化が進められている日本では国を挙げて電子カルテの普及率の向上を呼びかけています。厚生労働省が行う電子カルテの導入調査が現在の普及率を示しています。

調査が3年に1度のため直近のデータではないのですが、平成26年の時点で診療所は35.0%、一般病院全体で見ると34.2%、その内400床以上の病院では77.5%という結果が出ています(※)。着実に電子カルテの普及率は増えてはいるものの、電子カルテの導入設置における費用対効果が芳しくないなどの課題を抱えているため伸び悩んでいるのが現状です。

※https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/johoka/index.html

 

オーダリングシステム

紙カルテで診察を行っている医療機関では、医師が検査のオーダーを紙カルテに記載します。その後、オーダーが書かれた紙カルテを各検査部署に回すという流れで診療が行われていました。この流れを効率よく行うことができるシステムとして導入されたのが「オーダリングシステム」です。

電子カルテを導入し検査などのオーダーを医師が電子カルテに入力すれば、即座に検査部署にオーダーが届く仕組みになっています。紙カルテの移動の必要が無くなり、各部署の電子カルテで確認ができるようになりました。検査のオーダーだけでなく診療後は診療の計算も行うことができ、患者にとってもスタッフにとっても労力や時間の無駄を省くことができます。

 

電子カルテを導入するメリット

では電子カルテを導入したことでどのようなメリットがあるのでしょうか。

 

1.膨大な情報を電子カルテで一括管理

紙カルテの場合長く通院されている患者さまだとカルテはどんどん膨れ上がり、1冊にとどまらず一人の患者さまで4冊5冊となりすべての患者様のカルテを保管するとなるとかなりの保管場所が必要となってきます。

ですが電子カルテを導入するとこの膨大な情報が電子カルテの中にすべて保存され、検索するだけで病歴や検査データ、投薬内容など患者さんのすべてのデータを手軽に閲覧することが可能になります。

 

2.業務の効率を上げる

電子カルテがあればオーダリングシステムが可能となります。先ほど紹介したように医師が検査指示を出したと同時に、看護師や検査技師がオーダーを確認し準備に取り掛かりスムーズに検査を行うことができます。

 

3.検査の結果がすぐ電子カルテに取り込まれる

検査を終えレントゲンやCT、採血などの結果が出れば、診察室へレントゲンフィルムやデータの到着を待つことなく電子カルテにすべての情報すぐ入力されるため患者さまを待たせずに診察が再開できます。過去の採血結果を比較しグラフ化されるなど、スタッフと患者どちらにとっても断然診察の効率の良さを感じることができるでしょう。

 

まとめ

電子カルテによりシステムが複雑になり年配の医師やスタッフが扱うことができない、導入に膨大な費用がかかる、システムの不具合で診療が止まってしまう可能性が考えられる……などデメリットも少なからずあります。

ですが、近年はインターネット回線を通してデータセンター利用し電子カルテのデータをすべてデータセンターに保存する「クラウド型電子カルテ」も普及しています。このようにいつ起こるか分からない震災にも備えたクラウド保存の電子カルテなども登場し、今後ますます電子カルテの普及が見込まれると言えるでしょう。

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