こんにちは、医療事務ブロガーの元ヤン次女です!
最近、病院を受診する際に、受付にこのような機器があることを目にするようになりました。
参考:https://canon.jp/corporate/newsrelease/2021/2021-02/pr-hicara
「この電子機器って何に使うの?」
「マイナンバーカードの保険証利用ってなに?」
実は、「マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認」という仕組みが運用されていますが、実際は多くの人に認知されているとは言い難い状況です。
そんな方に向けて、ここではそんな「マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認」についての基礎的な情報をご紹介します。
今回の記事で分かること
- オンライン資格確認の基礎知識
- 医療機関が導入するメリット
- 患者側が受けられるメリット
すでに活用したことがある人はもちろん、これからマイナンバー取得を検討している人にも役立つ内容となっています。
マイナンバーを医療機関に持っていくと、より快適な医療を受ける事ができますよ!
それでは、どうぞ!
マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認とは?
マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認とは、簡単に言うと医療機関や調剤薬局を利用する際の患者の被保険者資格を、マイナンバーカードを使ってオンラインで確認するもののことです。
実際にはマイナンバーカードに医療保険の資格情報や医療情報などが保有されているわけではありません。
つまりマイナンバー(12桁の番号)そのものを取り扱うのではなく、マイナンバーカードのICチップに格納されている電子証明書を活用してオンライン確認を行うというわけです。
ICチップの読み取りは患者自身がマイナンバーカードをICカードリーダにかざすため、患者のマイナンバー(12桁の番号)を医療機関や調剤薬局側が知ることはなく、診療情報なども紐付けて管理されることはありません。
なぜ導入するのか?
マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認の導入の背景には、医療機関・調剤薬局・審査支払機関の事務作業の負担の軽減などがあります。
医療機関にかかったことのある人ならば、月の初めに医療機関を受診するときに保険証の提示が求められることは知っているでしょう。
一般的に医療機関や調剤薬局では、月に一度受付で患者の健康保険証を確認しています。
しかしながら時に、健康保険証の資格失効によって月に一度のレセプト請求が正しく行えない問題がでてきます。
またそうした理由で返戻処理が発生するため、医療機関や調剤薬局の事務作業に負担がかかります。
こうした問題があることから、医療保険者と医療機関などの間で本人確認と被保険者資格の有効性を効率的に確認するための仕組みが求められました。
その結果、マイナンバーカードのICチップに格納されている電子証明書を活用する方法が検討されたというわけです。
導入により何が変わるのか?
マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認を導入することで、本人確認と被保険者資格の有効性の確認がリアルタイムで行えるようになります。
それによって適切な診療報酬や調剤報酬の支払いが確保され、健康保険証の有効期限を意識する必要がなくなります。
また保険者における高額療養費の限度額適用認定証の発行などを大幅に削減することができます。
医療機関などにおいては資格を失効した健康保険証の利用による過誤請求や、保険者の未収金を大幅に減少させることに加え、事務作業の負担が軽減されます。
導入によってさらに便利になる
患者が医療機関や調剤薬局の受付で健康保険証を提示し、事務員がその資格情報をコンピュータに入力し、入力された情報をもとに医療機関や調剤薬局から審査支払機関に対して医療費を請求する現行制度のやり方だと、医療機関や調剤薬局だけでなく患者側にとっても何かと面倒なことが多いという問題がありました。
しかしオンライン資格確認導入によって、オンライン資格確認対応の医療機関や調剤薬局では保険者が変わっても保険証をいちいち持参する必要がなく、マイナンバーカードだけで受診などができます。
さらに患者本人や医療機関などにおいて、特定健診データや薬剤情報などの経年データの閲覧が可能となり、重複投薬の削減などが期待できるようになります。
まとめ
マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認とは患者の本人確認と被保険者資格の有効性を効率的に確認するために、マイナンバーカードのICチップに格納されている電子証明書を活用してオンライン確認を行う仕組みのことです。
これにより医療機関や調剤薬局の過誤請求などが大幅に減少されるとしています。
[…] 例えば「マイナンバーカードを活用した医療保険のオンライン資格確認」や「セルフメディケーション税制」といった制度についても、いつ患者さんに尋ねられてもいいように自ら進んで勉強する人は多いです。 […]