こんにちは、医療事務ブロガーの元ヤン次女です！
仕事と生活のバランスがとれた、ワーク・ラーフ・バランスへの関心が高い現代では、仕事と家庭を両立できるような仕組みをつくり、よりよい社会をつくろうという動きが進んでいます。
労働時間を短縮して働く短時間勤務制度、いわゆる時短勤務も、その取り組みの1つです。
そんな時短勤務で働きたいと考えている医療事務さんも多いのではないでしょうか。
そんな方に向けて、時短勤務で働く医療事務さんの働き方や、周囲への理解などについて深掘りしていく記事を書きました！
仕事と家庭の両立で悩んでいる人はもちろん、出産を控えている、子どもとの時間を大切にしたいと考えている人にも役立つ内容となっています。
じっくり読んで、あなたの人生を楽しめる時間をつくっていきましょう。
それでは、どうぞ！
もくじ
短時間勤務制度（時短勤務）とは？
これまでの社会では「働くこと」と「結婚・出産・育児」のどちらかを選ばなければならず、仕事と家庭を両立できる環境が整っていませんでした。
子供をもうけ、豊かな家庭生活を送りたいと考える人が男女ともに多かったにも関わらず、その余裕が持てないという問題があったわけです。
そこで、家庭と仕事を両立できる制度づくりに向けて導入されたのが、「短時間勤務制度」です。
少子化問題への対策のために設けられた短時間勤務制度は、１日の所定労働時間を原則として6時間（5時間45分から6時間まで）とする制度です。
特定の１日の労働時間を7時間とする措置や、隔日勤務にするなどの措置を合わせて行うこともできますが、あくまで原則としての労働時間は1日6時間となります。
短時間勤務制度の対象者は？
原則としてフルタイムで働く労働者の中で、3歳までの子どもの育児や親の介護が必要な時に、労働者が会社に請求することで利用できます。
また、就業1年以内の人や週に2日以下だけ出勤する人、もしくは、業務の内容から短時間での勤務が難しい場合は、短時間勤務制度の適用を除外することができます。
企業によって制度が多少異なることもありますが、短時間勤務制度を設けない場合にはフレックスタイム制度や時差出勤など、何らかの代替措置を講じなければなりません。
フレックスタイム制度とは、原則として労働者の自由な裁量で出社と退社の時刻を決めることができる制度のことです。
多くの企業では、必ず会社にいなければならない時間をコアタイムとして定めていますが、必ずしもコアタイムを設けなければならないわけではありません。
時差出勤とは、9時から18時の勤務を、対象者だけ10時から19時にするなどといった措置のことを言います。
これによって、保育園への送り迎えや子供の登下校時間に合わせて、出勤・退勤の時間を調整することが可能になります。
短時間勤務制度のメリットとデメリット
短時間勤務制度のメリット
まず、短時間勤務制度のメリットは、生活に余裕が生まれやすくなるため、ワーク・ライフ・バランスの実現に近づくことが言えるでしょう。
医療機関や公共施設などは夜遅くまで業務していないことが多いですから、もし早く退社できれば、これらの施設に余裕を持って行くことができます。
また、短時間勤務制度の導入によって、子育てや介護と仕事を両立しやすくなり、出産によって今まで諦めざるをえなかったキャリアの継続が実現しやすくなります。
短時間勤務制度のデメリット
次に、短時間勤務制度のデメリットは、収入に対して不安があることです。
育児・介護休業法には不利益な取り扱いを禁止する条例はありますが、給料を業務時間が短縮した分、減額することは法律違反ではありません。
つまり、短縮された時間に対する賃金の保障までは定められていないわけです。
したがって、労働者は、時間を短縮した分の給料が差し引かれる場合があることを頭に入れておかなければなりません。
医療事務の職場と時短勤務への理解
医療事務は、もともと勤務形態に多くの選択肢があるため、自分の都合に合わせた働き方ができる職業です。
週に1日だけ働きたい、1日に数時間だけ働きたい、午前だけ働きたい、午後だけ働きたいといった、さまざまな働き方を選ぶことができます。
このように、扶養内のパートからフルタイムの正職員まで、もともと私生活に合った働き方ができることや、医療事務には女性が多いので、もともと子どもの病気や学校行事などに理解が得やすい土壌があることから、時短勤務へ理解がある人は多い印象です。
まとめ
短時間勤務制度は、ワーク・ライフ・バランス実現のためのよい制度ですが、メリットもあればデメリットもあるので、利用する際は就業規則などもよく見ておく必要があります。
また、医療事務の職場では時短勤務への理解が得られやすいと言えるでしょう。
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